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2011年6月5日日曜日

2011年5月1日日曜日

2011年4月10日日曜日

2011年4月3日日曜日

2011年3月28日月曜日

お知らせ

ご無沙汰しております。

明日より営業再開いたします。

まだまだ通常営業と言うわけにはいきませんが

どうぞよろしくお願い致します。

2011年3月17日木曜日

お知らせ

ガソリン、いつ回復　計算上は能力十分、買いだめで悪影響

http://doraku.asahi.com/special/shinsai/110317.html?ref=navi

このまま足りない状態が続くのか。

石油関係者は「（供給危機となった）オイルショックでは断じてない」（石油連盟）と口をそろえる。というのも、石油業界はもともと国内の原油処理能力の過剰が問題になっていた。ざっと一日あたり100万バレルが余剰とされていただけに、被災していない製油所の能力で国内需要をほぼまかなえる計算になる。需要の多い首都圏でも東燃ゼネラル石油川崎工場（川崎市）、JX根岸製油所（横浜市）、極東石油工業（千葉県市原市）が数日程度で復旧し始める見通しだ。

東北地方でも出光興産が17日から、宮城県塩釜市の油槽所（ガソリンなどの貯蔵タンク）で在庫の出荷を再開させる。「これまで秋田や新潟方面から仙台まで往復11時間ほどかけて運んでいたが、塩釜からなら往復約4時間で運べるようになる」という。石油各社による塩釜の共同利用や、鉄道を使った輸送も検討されており、供給を増やすための作業が本格化している。

――国の対策は？

まず石油会社のガソリン供給を促すため、各社に義務づけていた備蓄量を70日分から67日分に減らした。備蓄は非常時に備えて基地に蓄えておいたものだ。

また、枝野幸男官房長官は16日の記者会見で、海外からの燃料の調達を進めていると表明。国民に向かっては「買いだめはしないで」と呼びかけた。いまの状況は、消費者のパニック的な買いだめが一因だから、私たちも冷静になることが必要だろう。

★★★★★★

早いもので震災から一週間が経ちました。

画像や記事を楽しみに覗いてくださっている皆さん、いつもありがとうございます。

なにぶんこのような状況ですので、当店の宣伝をすることを控えております。

ご理解いただけますようお願い致します。

なお、明日より臨時休業とさせていただきます。

どうぞ、よろしくお願い致します。　

GARAGE　kooool

2011年3月16日水曜日

お知らせ

今日は素敵な話題をひとつ。

以前私たち阪神大震災経験者だとお伝えしましたが

その神戸から。

長田支えた南三陸の仲間へ　思い続けるつり銭募金　　神戸

引用元http://www.asahi.com/special/10005/OSK201103160015.html

　神戸市長田区にある大正筋商店街の矛者天国の真ん中に、東日本大震災の募金箱がある。「神戸はお世話になりました。お買い物された釣銭の一部をご協力願います」そう書かれた箱が、たくさんの硬貨や紙幣で満たされている。

　募金箱は、商店街振興組合の副理事長を務める伊東正和さんが13日に置いた。1995年の阪神大震災で9割の店が焼けた大正筋で店を構えているから、だけではない。被災地に友がいる。

　99年から始まった、全国の商店主らが環境にやさしい街づくりのために集まる全国リサイクル商店街サミットで、宮城県志津川長の商店主らと知り合った。2002年は長田、05年は志津川が会場だった。

防災も毎回のテーマになり、伊東さんは震災経験と復興の足跡を、志津川の仲間は津波への備えを語ってきた。

志津川町では至る所に津波の想定波高を示す標識があり、津波避難場所と表示されたビルがあった。志津川の実行委員長であったギフト店主の昆野慶弥さんは「うちは避難訓練を夜中にやる。お年寄りを誰が避難所に連れて行くかまで決めてるんだ」と、誇らしげに津波避難マップを見せてくれたという。

　05年。志津川町は合併で「南三陸町」に名を変えた。

町民の半数の安否が不明になった町である。

　地震直後、彼らなら大丈夫だと思っていた。だが、電話がつながらない。テレビに映し出された南三陸町は、伊東さんが目にした避難ビルは何もかもがなくなっていた。

　伊藤さんのところには、次々と知人から支援の相談がある。何を送ればいいか。その度に「送れる物のリストを作って、欲しいと言われた時にすぐ送れるようにしておいて。今はおけ名が一番だよ」と諭す。そして、店の前に募金箱を置いた。

　16年かかっても、長田はまだ再開発事業が続いている。被災地に息の長い支援が必要なことは、自分たちが一番よく知っている。

　だから、伊東さんは「釣銭募金」を呼びかけた。千円札を1回入れて満足するのではなく、小銭でも良いから何ヶ月も何年も続ける。かの地を思い続けることが、被災者の力になる。震災から10年経っても。15年経っても、西日本に来るたびに長田に立ち寄って「頑張ってるな｣と声をかけてくれた昆野さんたちが、自分を支えてくれたように。

　あるとき、髪を染めた中学生4人組が募金箱の前にやってきた。店にいた伊東さんが(悪さをせんやろな)と心配していると、ポケットから小銭を取り出したという。

　「あんな子らまで、日本中が頑張れ、負けるなっておもっとるんや。頑張ってくれ。立ち上がってくれ」

　さっきまで熱っぽく支援を訴えていた伊東さんが、ぎゅっと目をつぶった。

ぽろぽろと、涙がこぼれた。

★★★★★

2011年3月15日火曜日

お知らせ

首都圏「食品や水は心配ない」スーパー・コンビニの品不足にメーカー回答

引用元　http://www.cyzo.com/2011/03/post_6829.html

東日本大震災の影響で首都圏では"想定外"の食品不足が起きている。現在、スーパーやコンビニなどの棚から水やパン、ラーメンなど一部の食品がほぼ消える事態が頻発しているのだ。ところが品薄となった食品のメーカーに確認すると、その供給能力が極端に落ちたというワケではない様子。一部で「水道水が汚染されるから飲んではいけない」といった流言飛語やお騒がせメールなども飛び交うなか、人々の不安感が募り「万が一何かがあったら」と大量に買いだめする人々が増えているのが"食品消失"の主な原因となっているようなのだ。

　「すみません、もう売るものがほとんどないんです」

　都内は世田谷区内にある大手スーパー「SEIYU」の一店舗では14日、駐車場の入り口を閉め、ガードマンが訪れる顧客にこう説明して帰している。

　首都圏のスーパーやコンビニなどでは、11日の地震の直後から「水やラーメンなどを大量に買い込むお客さんがいた」（スーパー店員）という。そして後から来た消費者も、品薄となった棚を見て不安にかられることで「念のために」と買い込むことになり、さらに需給がひっ迫する悪循環に陥っているようなのだ。

　特に不足が目立つのは、非常用ともなる水やラーメン、パンなどだ。

　実際、スーパーで水を買いそびれた主婦は「知人から石油化学工場の火災や原子力発電所の爆発などで水道水が汚染されるから飲んではいけない、といった内容のメールが回ってきたりしています。それで、まさかとは思うけど、やっぱり心配なので、少し水を多めに買っておこうと思って来たのだけど......。でも皆さん同じこと考えているんですね」と話すと、違う店へと脚を向けた。

　そのうえ14日には、東京電力が計画停電に踏み切ったことなどを受け、昼間に店を閉める大手スーパーなども出始め、その結果、スーパー周辺の小売店やコンビニなどにも通常以上に人が流れて、地場の小さな食料品店などでも一部の品物が消えてしまった。

　水やパンが完全に売り切れていたコンビニで店長は、パンなどは地震の直後から「発注した品物が十分に入らなくなった」と語り、水やスポーツ飲料が消えた14日からは「残っていたお茶の類も急に売れ始めた」という。また今後も「うーん、次の入荷がいつになるか分からないんですよ」（店長）と苦笑した。

　だが、店内の棚がガラガラ状態で、出入り口で顧客の出入りの制限までしていた小規模な食品店で話を聞くと、意外な答えが返ってきた。

「いやぁ、うちの倉庫に品物は十分にあるし、新しい品物も入って来ている。ただ、お客さんが一時的に殺到し過ぎたんで、品物が補充できなかった。それで今、少し入店を待ってもらっているだけ。全然、心配ないですよ」

　そこで、多くの店から消えていた水、パン、ラーメンについて、それぞれの大手企業に供給能力の確認してみると、やはり大規模な生産停止などは起きていないようだ。

　飲料水の「天然水」で30％近いトップシェアを持つサントリーは、「天然水」を製造している山梨県の白州水工場について、「地震による被害はなく、生産が落ちているということはありません」（広報担当者）と断言。もちろん関西地方の工場にも問題はない。

　ただ、同社では自主的に東北を中心とした被災地に100万本の飲料水を送ることを決めるなど、他社も含めて被災地への供給が優先されている部分があるほか、地震のせいで「物流に多少混乱が出ている」（同）ことなどで、首都圏での流通に支障が出ている可能性は否定できないという。

　とは言え、水不足の一番要因は「この1日～2日、お客様がお店に殺到したことではないでしょうか」（同）とも話しており、基本的に生産能力が落ちているわけではないので、時間が経てば品不足は解消されると見るべきだろう。

　パンについては、製パン業界トップの山崎製パンに話を聞いた。すると、確かに被災地にある「仙台工場が停止している」（広報）という。ただし、仙台で作られたパンが流通していた「東北の販売店網もほぼ壊滅してしまった」（同）ため、反対に、それが首都圏の流通に影響する話ではないのだという。

　同社では、その他、東日本で地震が発生した金曜と土曜に操業を停止していた工場もあるともいうが、仙台を除けば、いずれも日曜以降、生産を再開している。

　このため、首都圏でのパン不足について「他社さんのことまでは分かりませんけど、供給能力の不足というよりも、お客様の買う量が増えていることの影響が大きいのではないでしょうか」（同）と話している。

　今後についても、被災地への出荷を優先することや計画停電の影響など不確定な要素があり、首都圏への供給が「減ることも考えられなくない」とはいうのだが、やはり根本的に生産能力が失われたわけではないので、多少の混乱はあっても品不足はいずれ収まると見るべきだろう。

　一方、即席めん最大手の日清食品では、国内にある4つの工場のうち、茨城県の取手市にある関東工場が、地震の被害で生産を停止しているという。

　また、東北から関東の各地にある倉庫や物流の拠点で「商品の荷崩れや水没などがあったことで供給が減少したところもありました」（広報担当者）ともいう。

　関東工場については、今週半ばから来週の操業再開を目指して「復旧作業を進めています」（同）という状況だ。

　確かに即席めんの国内シェアで約40％を誇る同社の主力工場の一つが停止すれば、その影響は小さくはないのかもしれない。だが、国内の即席めんメーカーは数多く、すべてのメーカーの即席めんが売り切れるのは消費者の買いだめのせいとみるべきで、日清食品の生産量も近々には戻る見通しだ。

　気象庁がマグニチュード7.0クラスの余震への警戒を訴え、福島の原発事故も収束のするメドが立たない今、確かに「備えあれば憂いなし」と食品を買いだめする心理も分からなくはない。しかし、こうした非常事態だからこそ譲り合いの精神も必要だろう。

　未曾有の事態に、どこかの業者が買占めでもしている可能性なども含め、食品流通の混乱はしばらく続くのだろう。そして、こうした状況を早期に改善する大きな要素は、一人ひとりが過度な買いだめを控えることと思われるのだが......。

うちの近所のコンビニも商品棚はカラです。

GSは行列で大渋滞を引き起こし・・・・。

どうぞ、皆さん冷静な対応で被災地に少しでも協力していきましょう!!

出来ることから少しずつ。

引き続き皆さんの安全を祈ります。

2011年3月14日月曜日

お知らせ

「Yahooニュースに掲載されてたイギリスの新聞「インディペンデント」日曜版の表紙」

ボランティアに求められる自己責任の大原則

引用元　http://www.cyzo.com/2011/03/post_6817.html

※当記事は、東北地方太平洋沖地震の発生にあたり、サイゾーの過去の記事から再掲載しています。

　台風18号が2009年10月8日早朝、愛知県に上陸。各地を暴風雨に巻き込みながら日本列島を北上した。愛知県の国道ではトラック4台が横転し、和歌山県では倒木に新聞配達中の男性がバイクで衝突して死亡。気象庁によれば、「昭和34年に東海地方などを襲い、死者・行方不明者5,098人を出した伊勢湾台風に匹敵する」としている。

　アジアモンスーン地帯に位置する日本列島は、元々が台風の常襲地帯。地形も急峻で断層や破砕帯が散在するなど、地理的にも地形的にも災害が発生しやすい自然条件にある。このため、毎年のように台風や地震等の自然災害に見舞われている。

　そして、こうした災害復旧に欠かせないのが民間の「災害ボランティア」だ。全国の自治体が立案している「市町村災害復旧計画」も民間ボランティアの参加を大前提にしており、今や我が国の災害対策は彼ら抜きには語れないのが実情だ。しかし、そんなありがたいはずのボランティアが、とても迷惑な存在になってしまう場合があるという。

　災害ボランティアの大原則は「自己責任」だ。現地への交通費や宿泊費、食費などの必要経費は、いうまでもなく自分負担。ところが現実には、「フラっとやってきて、『寝る場所はどこですか』とあたりまえに聞いてくる人が多い」（中部地方の某町役場職員）のも現実だ。災害対策本部（市町村役場の総務課などに設置される場合が多い）に電話をかけてきて、「安い民宿を紹介してくれ」と宿の斡旋を求める人もいる。徹夜で業務に追わることもある現地の役場職員が、全国からの宿の斡旋に対応していたらそれだけで業務はパンクしてしまう。各自で確保するように説明する職員に「手伝いに行ってやるのになんという冷たい対応だ！　だから役人はダメなんだ！」と逆ギレして周囲を呆れさせる例も少なくない。

　また、ボランティア志願者はどうしても土日に集中するため、必然的にこの二日間は人手が余りがち。その結果、土日のボランティアセンターでは大勢の人がテントで待機する光景がしばしば見うけられる。すると「貴重な休みをさいてやって来たのにいつまで待たせるのか」と怒り出す困った人が現れる。復旧作業を遊園地のアトラクションと勘違いしているのだろうか。仕事量と人手がちょうどよくかみ合う日ばかりではない。「待つのもボランティアの仕事ということでご理解を......。もう少しお待ち下さい」となぜかお詫びをしているスタッフさえもいる。

　ちなみに筆者は北陸のある被災地へボランティアに行った際、ボランティアセンターの職員が、長時間待機する人たちに、即席の「方言講座」を開いて必死になだめている場面に遭遇。「そんな話を聞きにきたんじゃない！」と声を荒げる男に頭を下げるスタッフの姿は、実に痛々しかった。

　また、若い層に多く見られるのが異様なまでの頑張り屋さんだ。体力に自信があるのか使命感が強いのか、とにかく全身全霊で作業を続け、「疲れた」「きつい」を連呼しながら頑張り続け、自らのブログに「意識が朦朧として更新もつらいがガンバルしかない」と悲壮な覚悟を綴るストイック（？）な人たちもいる。その結果、熱中症で倒れて救急車のお世話になり、かえって現場に迷惑をかけてしまう例も。疲労がたまれば休みも必要。意識が朦朧とするほど疲れているなら一日くらい休めばいい。どうしても休みたくなければ睡眠をたっぷりとり、たまには午後から"出勤"する方法もある。健康面での自己管理もボランティアに求められる重要な要素の一つだ。

　支援物資も大きな問題。実は「救援物資は第二の災害」といわれるほど、現地にとっては厄介な存在なのだ。全国から怒涛の如く送られてくる物資の整理は自治体職員らが人海戦術で行うしかなく、しかも利用価値がない物も大量に含まれている。1993年北海道南西沖地震の被災地・奥尻島では、救援物資 5,000トンの保管のために1000平米の仮設倉庫を3,700万円かけて建築。さらに仕分の結果、衣類を中心とする1200トンが不要と判断され、カビや腐敗など衛生面の問題から焼却処分となり、これに560万円の予算が投入された。

「とりあえず何か送ろう」という安易な支援ほど現地にとって迷惑なことはなく、実際に京都府災害ボランティアセンターのように「救援物資は現地の復旧作業の妨げになる場合があるので送らないように」とサイトではっきりと呼びかけている例もあるほどだ。

　とはいっても、被災地で人助けをしたいという気持ちそのものは非常に尊いもの。先にも述べたように、無償で貢献してくれるボランティアの存在なくして災害復旧が成り立たないのも事実だ。最近では各ボランティアセンターともサイト上でかなりの情報を提供してくれる。まずはネットや電話で被災地の情報を収集し、危険度や必要な経費も考慮に入れながら行くかどうかを判断したい。自己管理が原理原則の大切さを理解したうえで、その時自分ができると思う範囲で参加することが、災害ボランティアのあるべき姿といえるだろう。★★★★★

何を行うのが最善なのか考えさせられます。

どうぞ一人でも多くの方が救われますように.

救援に向かわれている方々が安全のうちにありますように。